ホーム > アーカイブ > 2012年2月15日のアーカイブ

2012年2月15日のアーカイブ

資金管理28

• Comment
• 2012年2月15日 (水曜日) 00:05
• 資金管理

より早く収益を積み上げていく”固定資本管理法“を採用することで

小額の投資資金を短時間で増やすことができても、一回の大きな損失で

かなりの投資資本を失くしてしまう危険がある。一度、投資資本が大きく減ってしまうと

取引額(枚数)を減らして取引を再開することになるが、

損失をリカバーするまでの時間が掛かる。つまり、資金管理方法の選択には

”バランス“が重要視される。リスクに見合ったリターンの追求をバランスよく

続けることで破産を回避しながら売買を続けていくことができる。

バランスがうまくとれているのか調べるには、収益と損失の標準偏差を資金管理別に

比較する方法が一番簡単だろう。標準偏差が大きいとバラツキが大きいということになる。

既に読者の皆さんは予想しているだろうが、”固定資本管理法“の収益と損失は

他の管理方法に比べてばらつく。しかし、バラツキが最も小さい管理法を

採用すればよいとは限らない。そこで、トレーディングルールが構築した後に、

その結果をモンテカルロ・シュミレーションするトレーダーもいる。

過去データをいろいろと組み合わせて、その結果を比較する方法としては

最適といわれている。しかし、各管理法別に描かれた収益カーブを

比較することが最もシンプルな判断方法だと思う。

収益カーブは、一般的に累計収益を意味しているが、

買いと売りのシグナル別の収益カーブを描くことも大切だ。

買いシグナルの収益カーブを描く。そして、収益の移動平均を求める。

多くは加重移動平均を使うが単純移動平均でも良いだろう。移動平均の期間だが、

一ヶ月の平均営業日数が２０日間なので、２０日を良いだろう。

収益カーブが移動平均線よりも上であれば、そのシグナル通りに売買しても良いが、

累計収益が移動平均線を下回った時点で、そのシグナル通りに売買することを停止する。(続)

• コメント: 0
• トラックバック: 0
• 

ページの上部に戻る

• COPYRIGHT ©1996-2010 SAXO BANK , Saxo Bank FX Securities K.K.
• このブログは、お取引の参考としていただくために提供しているもので、勧誘を目的としたものではありません。お取引に関するご判断はお客様ご自身の責任において行って下さいますようお願い申し上げます。各記事は、West Village Investment社が信頼できると思われる情報にもとづき編集したものですが、同社および当社はその正確性、確実性、完全性等について保証しません。記事はその一部か全部かを問わず、当社に無断で複製または転用なさらないようお願いいたします。
• ■外国為替証拠金取引は通貨の価格を、貴金属証拠金取引は貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。これらの取引は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（外国為替証拠金取引：個人の場合は取引金額に対して2～8％、法人の場合は取引金額に対して1～8％。貴金属証拠金取引：個人の場合は取引金額に対して5％、法人の場合は取引金額に対して4％）に比して大きいため、その損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があります。さらに、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。売買手数料については、無料コース（ミニ、スタンダード）と有料コース（FXチョイス）があり、FXチョイスでは1万通貨単位あたり0.5米ドル相当額が課金されます。また、スタンダードとFXチョイスでは、当社が定める取引数量未満の注文が約定した場合は数量に係らず1取引（片道）あたり10ドル相当のミニマムチャージが課金されます。
• ■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。オプションの売り側は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（個人の場合は外国為替証拠金取引および貴金属証拠金取引と同額、法人の場合は原資産の取引証拠金をベースに原資産の価格およびボラティリティの変動、ストライクプライス、満期日までの残存期間、原資産における建玉等を総合して計算）に比して大きいため、損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があるほか、権利行使に応える義務があります。売買手数料については原則無料ですが、外国為替証拠金取引・貴金属証拠金取引と同様にミニマムチャージが課金される場合があります。
• ■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETF（上場投資信託）を、個別株CFD取引は個別株を、バラエティCFD取引はその他の有価証券関連ETFを、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、これらの取引は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（個人の場合は取引金額に対して株価指数CFD取引が10％以上、個別株CFD取引が20％以上、バラエティCFD取引が20％以上、商品CFD取引が10％以上。法人の場合は取引金額に対して株価指数CFD取引が5％以上、個別株CFD取引が5％以上、バラエティCFD取引が5％以上、商品CFD取引が10％以上）に比して大きいため、その損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があります。さらに、売買の状況によってはオーバーナイト金利・借入金利・配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。売買手数料については原則無料ですが、株価指数CFD取引（ETFを原資産とする場合）・個別株CFD取引・バラエティCFD取引では、当社が定める取引数量未満の注文が約定した場合は数量に係らず1取引（片道）あたり一定のミニマムチャージが課金されます。ミニマムチャージの金額は決済通貨により異なり、円の場合は1取引あたり500円です。
• ■上記全ての取引において、当社が提示する売価格と買価格にはスプレッド（価格差）があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。